地球温暖化を考える

課題山積でも「日本でEV普及が急加速できる」根拠
2050年のカーボンニュートラル(二酸化炭素排出量の実質ゼロ)に向けて、自動車業界も対応を迫られている。その主役と目されるのはEV(電気自動車)だが、普及に向けた課題もある。

「水ETF」投資がやたら注目されるようになった訳
9月に入ってから、アメリカの株式市場はいま一つパッとしないが、そんな中でも注目を集めているのが水ビジネス関連企業への投資だ。もともと「SDGs(持続可能な開発目標)」の一環であり、気候変動や世界の人口増加に伴って、水不足が深刻になっていることが背景にある。 例えば、つい最近もアメリカのカリフォルニアが干ばつに見舞われ、チョコレートの原料となるアーモンドの不作が話題になった。 言うまでもなく、水は食料問題と密接な関係がある。一方、近年は工業用水の需要が大きく、そして急激に増加しており、水を取り巻く環境は大きく変化しつつある。そこで、水をはじめとして環境重視のテーマなどに投資ができる「ETF(上場投資信託)」をいくつかピックアップ。その将来性について紹介してみよう。

アパレルの大問題「グリーン敗戦」は回避できるか
グローバルでは、アパレル業界におけるサステナビリティーの取り組みが加速化している。たとえば、フランス政府は、アパレル企業の在庫廃棄に罰金を科す法律を昨年閣議決定した。企業レベルでも、パタゴニアやケリングといった企業がカーボンニュートラルに向けた取り組みを加速化している。 他方、日本においては、ファーストリテイリングやアダストリアなど一部の大手企業で取り組みが先行しているものの、多くの企業で取り組みが不足している状況だ。そもそもサステナビリティーに対する理解が低い、どこから手を付けてよいかわからないという会社も多い。サステナビリティーと向き合ううえで、企業はまず何から手を付けるべきだろうか。

災害が多発する地球と「人新世」が未来に残す痕跡
豪雨や森林火災、そしてコロナ・パンデミック。地球は今、私たち人類によって大きく変容し、さまざまな問題を抱えている。では、遠い未来に、私たちの文明はどのような痕跡を残し、どのように記憶されるのだろうか? 5000万キロにわたって延びる道路、放射能で2万年後まで住めない土地、10万年後も残り続ける二酸化炭素、膨大なプラスチックごみ……。私たちのはるか未来の子孫たちは、人新世が残したどのような「化石」を発掘することになるのだろうか?

お金が貯まらない「食費の多い人」が今すべきこと
食品ロスは頭の痛い問題だ。食べられるものを廃棄するのは資源の無駄だし、心も痛む。SDGs(持続可能な開発目標)にも2030年に向けての取り組みとして食品ロスの減少が入り、東京オリンピックでも組織委員会は持続可能性に配慮した大会を掲げた。

「温暖化で沈む国」は本当か?ツバルの意外な内情
地球温暖化問題が論じられるときに、「海に沈む国」としてよく登場するのがツバルです。島で最も高いところでも海抜4.6メートルしかなく、温暖化によって海面が上昇した場合、水没する危険性があるといわれています。その一方で、「海面上昇よりもむしろ、人間の活動による環境汚染こそが問題」という議論や「ツバルは消滅するどころか国土面積が拡大している」と議論もあります。

日本人が無駄にしている「雨水」は飲めるのか
「雨水」を使ったソーダが登場 そんな中、雨水を原料とした飲料があると知った。「あまみずソーダ」「あまみずサイダー」がそれだ。キャップを開けると「あまみずソーダ」は、かすかに甘い香り。飲むと普通の炭酸水だが、「やや炭酸強め」に感じる。次に「あまみずサイダー」もゴクリと。こちらはまろやかな甘味のサイダーだ。

2035年、欧州で「ハイブリッド禁止」となる意味
今、自動車産業は“理想と現実”のバランス感を保つことの難しさに直面している。ヨーロッパで始まろうとしている、本格的なEV(電気自動車)シフトは、人間が地球上に生き続けるために本当に必要なのだろうか。そして、これを日本人はどう捉えればよいのだろうか。 2021年7月14日、ヨーロッパ連合(EU)の執務機関であるヨーロッパ委員会(EC)のフォン・デア・ライエン委員長が、ベルギーのブリュッセルにあるEC本部で記者会見し、「欧州グリーンディール」に関する法案について発表した。

「テスラ」が赤字から脱出できた超意外なカラクリ
2020年通期決算をもって、創業時から続く赤字をようやく脱出できたテスラ。だが、そこにはあまりにも意外な「カラクリ」があった。

風力発電の設置拡大政策に立ちふさがる高い壁
「2050年に温室効果ガス排出を実質ゼロにする」と宣言した菅政権は、風力発電を対象とした環境影響評価(環境アセスメント)制度の緩和を行う方針だ。しかし、自然環境や地域住民との「共生」という課題が立ちふさがる。近年、風力発電をめぐる地域紛争が増えているからだ。緩和をめぐる議論を機に、立地の適正化を図る仕組みや文書の公開など環境アセス制度自体の改善を求める声も挙がる。

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